賃貸物件の築年数許容範囲について、エイブルが賃貸物件に入居経験がある20～30代男女にアンケート調査を行ったところ、新築と回答した方はわずかであり、逆に「築年数は気にしない」「リフォームしていれば大丈夫」と回答した方が、全体の3割程度いたとのことです。
つまり築年数が経過している物件であってもリフォームやリノベーションをしっかりと行えば、反響数増加／成約率UPが期待できます。
▶エイブルが調査した詳細については、こちらをご覧下さい。
リフォームやリノベーションを行う際「クッションフロア」を採用すると後悔してしまうのではと考える貸主はおそらく多いと思います。
ただし賃貸物件に限って言えば、フロアタイルよりクッションフロアを選択した方が借主／貸主にとってメリットの方が大きいと弊社代表は考えています。
本投稿は、賃貸リノベーションの際クッションフロアを採用すると後悔するのかどうかについて、お伝えいたします。
▼目 次
【本記事でお伝えする結論】
"クッションフロアに関するポイント”
１．クッションフロアについて
１）クッションフロアとは？
クッションフロアとは、塩化ビニール素材で作られたシート状の床材。賃貸物件のリフォーム／リノベーションはもちろんのこと、戸建て住宅にも採用される床材です。
２）クッションフロアのメリット＆デメリット
クッションフロアのメリットははさみやカッターで簡単に切れるため、施工の手間がかかりません。そのため同じ床材のフロアタイルと比べコストを抑えることができます。
クッションフロア | | フロアタイル |
2,200円～4,500円 | 平米単価（施工費含む） | 5,000円前後 |
一方クッションフロアのデメリットは、フロアタイルと比べると安っぽくめてしまう点と、床自体に弾力性があるため、長期間重い家具などを置いてしまうと「跡」が残りやすくなる点です。
２．クッションフロアを賃貸リノベーションで使用すると後悔する？
賃貸リフォームやリノベーションではクッションフロアを選択した方が結果的に借主／貸主双方にメリットが大きくなります。
理由としては以下の3つを挙げることができます。
１）クッションフロアはコストが安い
仮に２LDK物件（LDK：12帖／洋室6帖×2室）の床を全て張り替えた場合、コストの差異が大きくなります。
クッションフロア | | フロアタイル |
87,120円 | 費用 | 198,000円 |
（1帖＝1,6529㎡）
品番／施工会社によって平米単価は多少前後するものの、全面フロアタイルにしてしまうとクッションフロアと比べて約11万円コストがかかってしまいます。
コストアップをどのように考えるかは貸主判断によりますが、弊社代表は床材にコストをかけるのであれば客付けに有利となる水回りにコストをかけた方が、入居促進に繋げられると考えています。
２）クッションフロアは吸音性が期待でき、内見時有利
賃貸物件でよく発生するクレームとして生活音問題があります。
原因としては上階から発生する生活音（主に足音が多い）が階下に響きクレームに発展してしまうものですが、フロアタイル／合板フローリングは吸音効果は一切ないため、借主は気をつけながら生活しないとクレームに発展しやすくなります。
一方クッションフロアはもともとクッション性があるため吸音効果が期待できます。
そのためPRポイントが生まれるため内見時に有利となり、また入居後においてもトラブル発生率を抑えることができることから長期入居に繋げられることが期待できます。
結果的に費用対効果が期待できる床材と言えます。
３）フロアタイルは廃番になると全てやり直し
弊社物件では築年数が経過していることもあるため、2018年から順次リノベーションを展開しています。リノベーションを始めたころは、クッションフロアではなくフロアタイルを施工していました。
しかし弊社が採用していた床材が廃番となったことで、もし以前に施工した部屋の床材が破損などしてしまった場合代用が難しくなってしまうことから、これを機にフロアタイルからクッションフロアへシフトチェンジしました。
▶弊社がクッションフロアを採用している理由については、過去記事をご覧下さい。
３．まとめ
今回は賃貸リノベーションの際クッションフロアを採用すると後悔するのかどうかについて、お伝えしました。冒頭でお伝えしたポイントをもう一度確認してみましょう。
築年数が経過している物件をリノベーションすることによって、入居促進効果を最大化させることができます。
ただ築年数が経過している物件は築浅物件と比べると「室内機能性は低下」しているため、リノベーションする際にしっかりと対策を講じることができれば、長期入居に繋げやすくなります。
そのため床材を変更する際、リアリティーな床を求めるより生活音対策が期待できるクッションフロアを選択した方が結果的には貸主にとって費用対効果が期待できるといえます。
私たち有限会社 山長では本記事で紹介したような手法でアパート経営をするオーナーさんの支援をさせていただいております。
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